Introduction
trackの藤田です。
前回コラム「HR Techを使いこなせ！自社に合った人材へしっかりとアプローチし、逃さないHR Techサービス13選（採用広報〜求人管理 編）」は、いかがでしたでしょうか。
今回は選考、育成・定着、労務管理で注目しているHR Techサービスをまとめております。
こちらの分野はまだまだ発展途上で、様々なサービスが誕生している状況です。
Contents
1 選考
1.1 採用におけるミスマッチを低減させるHR tech サービス一覧
1.1.1 track
1.1.2 mitsucari
2 育成・定着
2.1 社員のモチベーションを維持し活躍フィールドを広げる・魅力付けを効率的に行えるHR tech サービス一覧
2.1.1 wevox
2.1.2 COCOREPO
2.1.3 MBO Cloud
2.1.4 Unipos
2.1.5 Geppo
3 労務管理
3.1 従来オンプレ、また紙やエクセルでやっていた煩雑な業務を、SaaS提供により効率化するHR Techサービス一覧
3.1.1 SmartHR
3.1.2 人事労務freee
3.1.3 Bizer
4 テクノロジーは、使われるのではなく、使いこなせ
4.0.1 関連コンテンツ
選考
採用におけるミスマッチを低減させるHR tech サービス一覧
この分野で有名なのはリクルートが提供する「SPI」やマイナビが提供する「SHL」ではないでしょうか。
track
定量的にエンジニアのプログラミングスキルを可視化することで、ミスマッチのない人材採用/配置の実現と、人事やマネージャー、選考に携わる現場エンジニア/CTOの工数削減に寄与するクラウド型ソフトウェア。
mitsucari
企業の従業員と応募者が同じクイズを受けることで、両者のフィットがはかれる全く新しいサービス。最先端の人工知能と社会心理学の研究に基づいて、企業と人との最高のマッチングを提供している。
日本においては人口減が確実視されている中、より優秀な方や自社に入社した後にエースとなるようなポテンシャル人財をどう”見極めるか”が重要です。元来、属人的な分野ではあったものの、テクノロジーを駆使して、データを活用し、データを用いた見極めが今後スタンダードになってくるでしょう。
育成・定着
社員のモチベーションを維持し活躍フィールドを広げる・魅力付けを効率的に行えるHR tech サービス一覧
IT・WEB業界を中心に1社に関わる期間が3−5年くらいのスパンに変化してきていると感じております。”人”の成長＝会社の成長であることは間違いなく、いかに価値ある人材に育成し、そして定着してもらうかは重要課題です。HR techの中でも近年多くのサービスが展開されている分野です。
wevox
定期的な社内サーベイを使って組織のエンゲージメントを可視化するサービス。ストレスチェックに加え、社内のトラブルを可視化し、また施策の効果を計測することで組織改善に生きるPDCAサイクルを促すことに役立つ。
COCOREPO
ストレスチェックやモチベーション管理システムなどで、社員の状態を多面的に可視化する。こちらを利用することで、適材適所な配属、さらには効率的な人材育成に役立てることができる。
MBO Cloud
個人の目標、成果を評価システムと連携させ、進歩を可視化でき、具体的なプランも作成してくれるサービス。
３６０度評価、コンピテンシー評価も備えており、パフォーマンス評価と組み合わせることで多角的な分析が可能となる。適正な評価を実現して自社の組織マネジメントや人材育成にも役立てることができる。
Unipos
従業員が少額の成果給と感謝/賞賛の言葉を送り合うピア・ボーナスのプラットフォームサービス。
Geppo
株式会社リクルートホールディングスと株式会社サイバーエージェントの共同新規事業創出プロジェクト「FUSION（フュージョン）」発の事業として、2017年7月に誕生したサービス。低負荷・高頻度なツールで定点モニタリングをすることで、今までの組織サーベイでは実現できなかった人事課題の解決、ストレスフリーな働き方改善を可能にする。
様々な視点のサービスがあるので、自社に合いそうなもの、導入したら社員の成長が望めそうなものなど、特徴に合わせて導入検討してみるのも良いかもしれません。
労務管理
従来オンプレ、また紙やエクセルでやっていた煩雑な業務を、SaaS提供により効率化するHR Techサービス一覧
労務関係の大変さは実はほとんどの会社員は理解していないのではないでしょうか。扱う情報の機密性や役所とのやり取り、そして何と言っても年末調整。紙でやることが大前提であった分野でしたが、このようなサービスが出てきた今、使わない理由が見当たりません。
SmartHR
5,000社を越える企業で利用されている国内シェアNo,1クラウド労務ソフト。入退社や年末調整など各種手続きの自動化をはじめ、人事データベース、マイナンバー管理、ウェブ給与明細などの機能を搭載している。
人事労務freee
勤怠情報や従業員情報を始めとした入力業務を行うことで、人事労務業務の核となる計算作業を自動化。さらに、入退社手続きや法定三調簿などの労務手続きを始めとした書類を自動出力し、そのまま電子申請することも可能になる。クラウド上で労務管理を一気通貫し、ヒトのデータの一元管理が可能となる。
Bizer
クラウドシステムを使った日本初の士業相談サポートシステムで、税務や会社運営に関わる困りごとを士業（税理士、社労士、司法書士、行政書士、弁理士）にオンラインで相談できるサービス。役所への提出書類の自動作成にも対応しており、書類への記入の手間も省ける。
以上、最近注目しているHR techサービスを中心に共有させて頂きました。
HR領域においては、まだまだテクノロジーの活用ができていないのが日本の現状ですが
一方、HR tech分野においては、今まさに黎明期から成長期に入るフェーズとなっております。
参考）株式会社ミック経済研究所 2017 年 2 月 9 日プレスリリース（pdf）
テクノロジーは、使われるのではなく、使いこなせ
これからも確実に続いていく人材難。企業が取り巻く採用・人材管理環境への課題は減ることはないと考えます。HR Techはそういった課題を解決する、というよりは企業の人事力をあげ、経営戦略からくるビジネス目標を実現していくために必要な「手段」であることを忘れてはなりません。
そのうえで
・「テクノロジー」という新たな概念をどのように駆使するか
・ビジネス成長や優秀な人材確保など、どんな目的を達成していくのか
上記を常々考え、同業他社とは違う独自のHR部門を構築していくことが今後の人事の役割ではないでしょうか。
